JICA監修アプリ「Jhappy」

Jhappy.png

JICAがSNSアプリをリリースしているのでご紹介。
以下、JICAのWebサイトからのコピペです。

JICA監修SNSアプリ「Jhappy(ジェイハッピー)」のAndroid版をリリース致しました(iOS版は2016年11月に先行リリース)。

本アプリは、世界各地で途上国開発に関係する様々な人々(日本に来ている途上国の留学生、途上国のカウンターパート、日本の開発専門家、コンサルタントetc)や、国際協力やボランティアにご関心のある人々にご利用いたただける情報交換のプラットフォームです。誰でも無料でダウンロード、情報発信・閲覧等ご利用いただけます。インターネットで検索するよりも簡単に国際協力やボランティアに関心のある世界中の人々や情報と出会い、対話することができます。世界の課題解決のためにご尽力いただいているみなさまの対話・学びあいの促進にご活用ください。

また、日本含め世界各国が抱える社会課題は多様化しており、問題解決のためには、今後も益々多くの方々の事業へのご参画を必要としています。JICAは、このアプリを通して、事業の成果にかかる情報発信や、日本に招聘している途上国からの留学生との交流強化に一層努めます。

これまで国際協力事業とはご縁のなかった方々にも、Jhappyを通して、世界で起きていることを、より身近に感じていただけますと幸いです。

以上がJICAのWebサイトの紹介文。うーむ、か、カタい。かなりおカタい感じの紹介文だ。でも、万博関西弁バージョンのようにくだけ過ぎするよりは良いか。

紹介文の賛否はさておき、関心がある方は、iOS版はここから、Android版はここからダウンロード出来ます。

そう言えば、大分昔(2009年)の投稿「SNSの可能性」の中でも紹介していたのですが、ドイツのGIZ(ドイツのJICAみたいな組織)が「Alumniportal Deutschland」というSNSサイトを2008年からやっており、2009年時点では約2500人だったユーザー数が、現在は15万人近くまで拡大していました。

SNSが成功する(盛り上がる)のか否かのポイントは、ICT4Dプロジェクトの成否のポイントと類似点が多い気がする。SNSサイトを立ち上げたり、アプリをリリースするだけでは何も起らない。例えば10年位前、mixiが流行った時代には、自治体の多くが自治体SNSサイトを立ち上げたものの、成功した例はかなり限定的だった。「ICT=Solution」的な発想でシステム導入だけしても、その効果が出ないという明快な例だったと思える。

SNSについては、それを使うユーザーへの動機付けや、ユーザーを巻き込むことが必要。更に使い勝手にも気を配る必要がある。一方、負の面を考慮すると、ユーザーのマナー(リテラシー)や、英語以外のマイナー言語(例えば、スワヒリ語とか)で不適切が書き込みがあった場合に、誰がどうそれを発見して削除するのか?や個人情報の取り扱い、セキュリティといった難しさもある…。

と思いながら、とりあえずダウロードしてみました。

JICA監修アプリ「Jhappy」」への1件のフィードバック

  1. Ozaki Yuji

    SNSの利用に際しては、当該国や出張時における行動パターン(場所や時間など)が特定できるような情報発信は安全管理上控えた方がいいよ、という一般的注意喚起があったりします。矛盾というよりもバランスの取り方なんでしょうけどね。
    JHappyの案内を最初に見たときは、各国の食事事情(メシ話は盛り上がる定番ネタ)なんかも想定していたようですが、GPS連動するとその場所が丸わかり→安全管理ネタへGo。

    JHappyについては、「JICA監修」が、JICA自身が推進しようとしているのか、第三者がやろうとしていることにJICAがお墨付きを出したのか、JICAが単なるスポンサーのプラットフォームなのかよくわからんです(苦笑)。
    当該アプリの iTunes Preview の説明を見ると、Seller(おそらくアプリのリリース元)は「Xenlon Corporation(株式会社シェンロン)」。社長さんの名前でググるとザイオンの社長さんだった方(面白い経歴の人)で、馬主さんとしても有名、とかそっちの方に興味を引っ張られたりします。
    http://www.xenlon.co.jp

    なお、電通総研や他の調査によると、15〜34歳の男女を対象とした調査では、10代女子の検索は「検索サイトよりSNS」らしいですね。
    http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1702/13/news069.html
    SNSって、登録情報や閲覧履歴などの個人情報に基づいてパーソナライズされた情報が提供されるので、ユーザーにとっては不快感が少ない(「興味ない→わけわかんない情報」が除外される)のだろうな、と。
    その一方で、情報を一方的にプッシュしたい(ある期限までに、特定の事象を広く一般に知らしめたい)と思う人たちにとっては、「掲載しておけば『自然に』話題となって情報が広まる」ことがもはや望めなくなり、金銭が関わる『広告(広報じゃないよ!)』という仕組みに囲い込まれるのだろうな、という気もしています。

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