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テレセンター関連

ICT4Dプロジェクトの評価について

先日、とあるコンサルタントの方とお話ししていたら、評価の仕事よりも技術協力の仕事の方が好きだと言っていました。途上国の特定の相手、もしくは大多数に対して何かの技術を教えることは、「途上国のためになる仕事をしている感」をダイレクトに感じられるが、評価は比較すると、そういった感じを受けにくい仕事だある、と。なるほどなぁと感じながら、ICT4Dプロジェクトの評価について調べてみた。

開発援助プロジェクトは最後に評価を行うのが常。プロジェクトの成果をきちんと把握したり、後に同様のプロジェクトを実施する際に有益となる教訓を導き出すことが評価の意味と考えられる。

ICT4Dプロジェクトの評価方法について考えるうえで非常に参考になるのが、“Compendium on Impact Assessment of ICT-for-Development Projects”というpaper。IDRCがスポンサーになってManchester Universityが実施したもの。2009年とちょっと古いけれど、ICT4Dプロジェクトの評価に使えるフレームワーク・手法として以下12種類に言及している。それぞれの特徴、短所、長所、どういったタイプのICT4Dプロジェクトに向くか(例えば、テレセンターの経済的な持続継続性を図るにはCBAが良いなど)、実施時の留意事項など、端的にまとめられていてわかりやすい。

1. Cost-Benefit Analysis (CBA)
2. Project Goals
3. Communications-for-Development
4. Capabilities (Sen) Framework
5. Livelihoods Framework
6. Information Economics
7. Information Needs/Mapping
8. Cultural-Institutional Framework
9a. Enterprise (Variables)
9b. Enterprise (Relations)
9c. Enterprise (Value Chain)
10. Gender
11. Telecentres

これについては、HeeksのICT4Dブログでも当時取上げられており、他の研究者からもコメントで参考になる文献などが紹介されています。

これに目を通して見て思うのは、結局、評価はその目的、評価結果を誰に見せるか、によって採用するべき手法や実施タイミグが大きく異なるということ。本当に意味のある評価結果を求める場合、なんにでも適用出来る評価方法はないのかもしれない。基本的にプロジェクトの最終的なインパクトに重きを置けば、調査すべき事項は膨れ、あくまでもプロジェクトが達成する限定的な成果やプロセスにフォーカスすれば、調査すべき事項は絞られる。

例えば、テレセンターで農業情報を提供することで、農作物の収穫UP、収入UPを目的とするICT4Dプロジェクトの場合、農民がインターネットの使い方をマスターして天気予報や農業専門家のアドバイス基づいて作物を育て、市場情報に基づき仲買人と交渉することが出来るようになったとしても、それがイコール収入UPにはならないケースもあろう(作りすぎてしまい逆に単価が落ちてしまうとか、国際的な市場価格に左右されるなど)。この場合、インパクトに重きを置けば、過剰生産に対する計画がなかったとか、国際市場価格のウオッチングが欠如してた、の理由でプロジェクトは失敗だということになる。一方、農民がインターネットが使えるようになったとか、仲買人とも交渉できるようになったという成果とそこに至るプロセスに重きをおけば、プロジェクトは成功とも言える。

ICT4Dプロジェクトというカテゴリーで考えると、よりICTに近いとことろに絞り込んで(例えば、農民がインターネットを使えるようになったか否か)評価するほうがやりやすいが、本当の目的は農民の収入UPである。しかし、その目的達成にはICT以外の多くの要素が絡んでおり、評価にもより時間とコストを要する。

言い換えれば、ICT4Dプロジェクトにおいてツールとして活用されているICTにフォーカスするか、4Dにフォーカスするかというのが議論になるところ。さらに、終了したプロジェクトに対してどこまで時間とコストをかけるのかという点も考慮しないといけない。

利益追求の事業ならば、黒字化したか、いくら儲かったか、という明確な指標があるが、開発援助プロジェクト全般、とりわけICTをツールとして活用するICT4Dプロジェクトについては、(評価の必要性には疑いはないものの、)何を目的にどこまでやるか、なかなか明確な指標を設けるのは難しそうである…。

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ICT4Dセミナー@JICA関西を終えて

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14日にJICA関西でICT4Dに関するセミナーにて登壇させて頂きました。ご参加頂いた皆様、どうもありがとうございました!そして、話が長くなってしまい最後の質疑応答時間を食ってしまい、申し訳ありませんでした・・・。ご参加された方で時間がなくて質問出来なかった方がいれば、遠慮なくブログを通じてご質問下さい。

どんな話をするのが良いか?と悩んだあげく、この様なセミナーに足を運んでくれる方々は、将来ICT4Dプロジェクトを立ち上げたいとか、携わりたいという考えを持っている方達だろうと考え、その時に少しでもお役に立つような話が出来れば・・・、と思い敢えてメリットよりも課題にフォーカスした内容にしてみました。

終わってみて、受けたかどうかは微妙だったかなぁ(もっとICT4Dの良い面をアピールするほうがポジティブで良かったかなぁ・・・)と思いつつも、プレゼン資料をslideshareに掲載してみました。お時間ある方は是非、見てみて下さい。

そして、今回一緒に発表されたe-Educationの牧浦さんのパワフルなプレゼンに感心するとともに、神戸情報大学院大学の炭谷学長の落ち着いたプレゼンも非常に勉強になりました。また、この様なイベントが出来たら良いなと思います。

 
 
 

タイのICT4Dプロジェクト

仕事でタイへ行ってきました。タイといえば、15年以上前に初めて海外旅行へ行ったのがタイのバンコクでした。懐かしい。その後も縁あって、エチオピアから日本へ行くトランジットやらなんやらで、今回は5回目のタイでした。

タイ政府のICT活用の取組みは自分の想像を超えていて非常に進んでいると正直驚きました。いやはや、ある意味日本よりも進んでいる部分もあるんじゃないかと思うほど。以下、そんなタイ政府の取組みをご紹介します。

IT Community Development Center

タイのICT省が進めているいわゆるテレセンタープロジェクト。各家までの有線通信ネットワーク施設が困難な地域を対象に、地域からのテレセンター設立プロポーザルを募り、基準をクリアした地域にテレセンターを設立するというもの。プロポーザル内容から、持続継続性などを判断して採択可否が決まるようだ。採択された場合は、ADSLラインの提供、管理者向けトレーニング提供、1年間の運営費補助などの支援が行われ、2年目からは自立運営することになる。現在既に1,800ほどのテレセンターがあるらしい。

「とはいえ、サステイナブルなのか?」と疑問に感じたが、全てのセンターが運営出来ており、なかにはその地域の特産品をネットで販売して運営費以上の収益上げていたり、テレセンターがマイクロファイナンス的サービスの提供まで実施したりと、好事例も多数ある。アフリカの事例から、「テレセンターは上手くいかないケースが多い」と思い込んでいた自分の偏見が変わりました。おそらくアフリカ諸国の多くでは、インフラが弱いことに加えて、まだ「情報の価値」がそれほど高くなく、一方タイくらい発展した国になるとインフラもある程度安定し、且つ「情報の価値」がグンと上がるのだろうと思いました。つまり、インフラ関連のコスト(資料料、メンテナンス料など)が低くなり、且つ情報にお金を払うことが当たり前に行われ、それゆえにテレセンターもサステイナブルなんじゃないかと。

e-learning

高等教育では遠隔教育の取組みも行われており、ほほ全ての大学が使える共通プラットフォーム(“Uninet”という)が構築されている。それを活用し各大学で作成したe-learningコンテンツを共有したり、遠隔研修を行なったりといった取組みが行われている。

One Tablet One Student

初頭・中等教育分野の取組みとしては、小中学生を対象に一人に一台ずつタブレットPC(iPadじゃなくて中国製のもの)を供与するという。凄いなぁ、と思っていたら、日本でも同様の試みがあるということを遅ればせながら知りました。もう自分が子供の頃の授業とは大分違っているのか・・・。ちなみにタイでは小学校1年生からITの授業があるそうです。

遠隔医療

以前、このブログでも紹介しましたが、遠隔医療分野でのICT活用も一部で始まっていました。WiMAX技術を使って遠隔医療を行なっています。ちなみに、JICAが支援したプロジェクトでも地域活性化を目的に地方の情報インフラを整備するプロジェクトがあり、そこでもWiMAXが使われています。以下、JICAのプロジェクトとも連携していたIT Valley プロジェクトというタイ政府の取組みを紹介する動画です(6分20秒あたりから遠隔医療の紹介です)。

 

以上がタイのお話。テレセンターにしろ遠隔教育にしろ、他の国なんかでは失敗する例も少なくないはずなのに、タイでは非常に上手くいっている印象でした。今後、どんなふうに発展していくのかが楽しみです。

インドのソーシャル・アウトソーシング事例

Heeks教授のICT4Dブログから、「インドのソーシャル・アウトソーシング事例と、そこから見えるDevelopment 2.0の課題」を紹介したい。Heeks教授のブログでは、socially-responsible outsourcing(=SRO)という用語が使われているけれど、このブログではもうちょっと短くソーシャル・アウトソーシングという用語を使います(以前使ってた用語で統一するため)。

インドでテレセンター事業などを展開しているDrishteeが、都市部で得た仕事(データ入力、データ編集、電話サポートなど)を地方のテレセンターに卸すことで、地方の所得創出を狙ったプロジェクトを行なっている。事例ではBiharという地域が取り上げられている。比較的人口の多い町(6000人程度)では、地域事務所(PC20台、プリンタ2台、インターネット回線(512KB)、UPS、ジェネレータ等が整備されている←USD13,000で開設)において、データ入力、データ編集、電話サポートなどを行う。一方、もっと小さな村では、個人運営のテレセンター(PC2台〜、インターネット回線(114KB)等が整備されている←USD1,500で開設)でデータ入力、データ編集など(電話サポートはなし)を行う。都市で受注した仕事をするためには、従業員のトレーニング(ITスキル、コミュニケーションスキル、言語など:2〜3ヶ月)が必要であり、それでも仕事開始当初はデータ入力の正確さは75%程度で、開始後2ヶ月ほどでその正確さが95%になるという。このBihar地域でのソーシャル・アウトソーシングのパイロットプロジェクト結果としては、それなりの雇用(地域事務所で19名、地方テレセンターで5名)を生み出し、さらに、十分な仕事が受注出来れば、地方にしては高給を得ることができる(=サステイナブルである)ということが判明したという(細かい結果レポートが知りたい方は、直接Heeks教授のICT4Dブログを参照してくださいね)。

「おっ、凄いな〜」と思ったけれど、Heeks教授の見方は結構シビアである。Development 2.0 として、①ICTの中抜き効果による“ダイレクト”な開発、②ICTによるデジタルプロダクションが可能となったかという視点で見ると、地方で仕事がなかった者が本プロジェクトでデータ入力作業などが出来るようになり、自らが情報の作り手側になれたという点で②は実現出来たと言える。しかし、①については、結局、都市部から地域オフィスへそして地域オフィスから地方のテレセンターへと仕事が流れてくる仕組みであり、最も裨益すべき者(つまり地方のテレセンターで職を得る者)にとっては、全然ダイレクトな開発ではない。ICTによって貧しい者達がダイレクトにデジタルエコノミーに参加することでこれまで以上の利益を得られるというのが、Development 2.0時代に期待されることだけど、これは実現出来ていない。

さらに、十分な仕事を受注する困難さが深刻な課題であると指摘する。一般的なインドのアウトソーシングと比べて価格面でのメリットがあるものの、クライアント側にしてみると、まだ認知度の低いソーシャル・アウトソーシングというモデルそのものに対する不安が拭えないようだ。10年以上前からICT4D分野の課題として指摘されているITインフラやスキルといった典型的なハードルも以前としてある。そして、これらが解決されたとしても、信用や認知度といった新たな課題が立ちはだかる。ICTによるダイレクトな開発が実現される道のりはまだまだ遠い・・・。

と、ここまでがHeeks教授のブログの内容である。確かに、ICT関連の仕事は、「フェアトレードだから、ちょっと質が悪くても買っちゃおうかなぁ」とか思える類のものじゃない(データ入力にミスがあるんじゃ委託出来ない・・・)。そう考えると、ソーシャル・アウトソーシングが信頼を勝ち取るのは簡単じゃないだろう。また、クオリティを確保するためには、ピラミッド型に上位の会社が責任とチェック機能をおう構造にならざるを得ないため、貧困層が“ダイレクト”に利益を得るのも難しい。うーむ、なるほどと思いつつも、ビジネスなんだから安定した受注を得ることの困難さはあって当たり前だし、新しいビジネスモデルなら、浸透するのに時間がかかったり、それを浸透させるために策を打つのも当然という気がした。Biharのパイロットプロジェクトをこれまで同様の開発援助の視点から見ると、Heeks教授の指摘するように、「まだまだ課題が山積み・・・」という気がするが、そもそも、視点を変えるべきだと思う。援助機関が実施するプロジェクトではなく、一般企業であるDrishteeが実施するソーシャル・ビジネスなのだから。課題があって当たり前、むしろBiharのパイロットプロジェクトは十分な仕事が取れればサステイナブルと分かっただけで大成功なのでは?とも感じた。

日本IBMの「クラウド」CSRから考える

10月24日の朝日新聞に興味深い記事があったので紹介する。

内容は、日本IBMがクラウドコンピューティングをNPOに無償で提供するというものである。日本IBMとしては、CSRとしての活動に加えて利用したNPOの声を聞き、システム改善のアイディアとするとのこと。国際協力関係のNPOでは「ピースウィンズ・ジャパン」がこの支援対象となっているようで、ITの専門員を雇わずにちゃんとしてITシステムを使えるので助かっているといったコメントが載っていた。

この話、とても興味深い話で、気になる点がある。この日本のクラウドサービスを海外でどの程度満足に使うことができるかという点である。

クラウドサービスはサービス提供先の場所を気にせずに使うことができるのが利点であり、そういう意味では日本のクラウドサービスを世界中に提供することも可能であり、ビジネスとしての可能性は大きい。とはいうものの、実際は物理的な距離というのは実際は大きな問題だと思っており、途上国にとって、(意識はしないだろうが)日本のサーバにアクセスしてサービスを受けるというのは実用可能なレベルになっているのだろうかと前から考えていた。(日本IBMのクラウドサービスが日本のサーバのみで提供されているという前提を勝手に付けて書いています。)

私のイメージでは、途上国のインターネット状況を考えると、日本までアクセスするには遠すぎる(実用レベルのレスポンスを得るのは難しい)が、アクセシビリティ改善のためにデータまで途上国に置いてしまうのはセキュリティリスクが高すぎる。本格的なビジネス展開のためにはこの壁を乗り越える必要があると思う。

ではクラウド先駆者のGoogleなどはどうやっているのだろう?アメリカにあるサーバでGmailなどを提供しているのか、それとも世界各地にデータセンターを持っていて、物理的な距離が近くなるようにしているのか。もしそうだとしたらセキュリティは??

少し調べてみたところ、googleとしてデータセンターの数について公開はしていないようであるが、Royal Pingdomという会社が調べたところによると、世界中に賃貸等も含み36箇所あるらしい(地図はこちら)。さすがgoogle。あの膨大なデータのセキュリティ管理、データ同期などどうやって行っているのであろう。とんでもない規模・技術の結集であることは間違いない。

アジアとの架け橋を目指す沖縄のIT戦略

皆さんは沖縄県が県を上げて取り組んでいることのひとつにITを中核にすえた地域振興といったことがあるのはご存知だろうか?
先日沖縄に行く機会があり、沖縄県のITに関する取り組みについて話を聞く・見学したので報告したい。

沖縄では県の取り組みとしてIT特区を作り、税制面等の優遇措置を行うことで県外からの誘致を行っている。具体的には、うるま市にIT津梁パークというエリアを作り、ここに大小様々なIT関係の企業を大量に誘致し、ITの一大エリアを作ってしまおうという計画があり、少しずつ建物ができてきている。イメージ的には目指せシリコンバレーといったところか。

ただ、現状は本土から進出する企業の目的は安い人件費を目的としたコールセンター設置などが大半で、クリエイティブな部分は東京なりに置いているという企業が多い。

そこで沖縄県では企業が海外に発注するオフショアに対してニアショアという言葉を使い、「言葉も通じて人件費の安い沖縄でシステム開発しませんか?」と宣伝している。

しかし、このやり方だとアジア諸国とライバルという関係になってしまい、コスト競争でアジア諸国に勝てるわけはなく、厳しい戦いになってしまう。

もうひとつの取り組みとしては、アジアと本土をつなぐハブとしての沖縄を目指すということである。例えばアジアの企業がオフショア開発を受注できるようにアジア人材を沖縄で教育したりといったことも考えているようである。沖縄県の行っているIT人材育成研修とかのメニューにも目指すところとしてプロジェクト・マネージャと並んでブリッジSEというのも入っており、やはりハブというのを意識しているようである。これは地の利を生かしていて面白い取り組みだなと感じた。

今回の訪問を通して考えたこととしては、本土からの誘致等については、景気後退などもあり積極投資をするIT企業が多いとは思えず、沖縄の思いと温度差があるように感じる。もうこの際、本土からの進出誘致はそこそこに、日本や中国・韓国への進出を目指すIT企業(例えばインドの大企業とか)に規制の少ない沖縄に来てもらい、国際色豊かなエリアにするといった手であれば大規模誘致も見込めるのではないだろうか(沖縄からだと東京よりも台湾・上海・韓国などの方が近い)。というかそうなったら沖縄という場所が本土のどことも異なる面白い価値を持った場所になると思う。

プライド向上がICT4Dの魅力

先日、ソニーがガーナで実施した太陽光発電を利用したパブリックビューイングについての発表を見に行った。ソニーがソーラーパネル、バッテリー、プロジェクター、スクリーンなどを担いで、ガーナの田舎町でサッカー中継を行うという試み。ソニーのサイトから詳細を見ることが出来る。ソニーはワールドカップでもJICAと共同でパブリックビューイングを設けてエイズ予防に貢献する活動などもしている。

この発表を見に行って面白かったのは、その機材。ペラッペラッなソーラーパネルは、初めて見たので驚いた。軽いし、くるくると丸めて運べるし、一昔前の「パネル」とは全然違う。また、バッテリーやプロジェクターがスーツケースみたいなボックスに格納されている装置にはもっと驚いた。発表のその場でソニーの方が、「動くかな・・・」といいながら、ドンドンってボックスを叩いたら、電源が入った。ドンドン叩いてスイッチが入るとは、世界のソニーのエンジニアもTVの調子が悪いときにバンバンとTVを叩くような昭和初期の親父と同じか・・・と思ったら大間違い。なんと埃の進入を極力防ぐために、外部に電源スイッチをつけておらず、ドンドンと叩く振動でスイッチが入るインターフェイスなのだ。さすが世界のソニー。親父と同じじゃなかった・・・。

以前このブログでも取り上げた京セラみたいに、今後、ソニーもBOPビジネスを見据えて、途上国の電化にも貢献していくことを考えているようだ(地方の医療機関にある薬品保存用冷蔵庫へ電気供給するような)。ちなみに、NGOなどでも、ソーラーパワーの利用に取り組んでいる例は結構昔からある。しかしながら、過去の取り組みで上手くいっている例は以外に少ないという話を聞いた。バッテリーの寿命が来た後、現地で新しいものが調達出来なかったり、機器が故障したときに修理出来なかったりという課題が。先進国発の製品じゃなくて、やはり現地で維持管理が出来る製品じゃないと成功は難しいということだろう。

ソニーのチームがガーナの田舎で機材のセッティングをしたり、子供達がスクリーン前に群がってサッカーを観戦している風景のビデオを見て、ふとエチオピアのことを思い出してジーンときてしまった。スクリーンを前に、人々(特に子供達)の興味津々&ワクワクしている目を見ると、協力隊員としてエチオピアでPCの操作を教えていたときの生徒達を思い出した。テクノロジーを感じさせる機器は、それだけで途上国の人々を興奮させる。ICTと途上国開発の話になると、ICTよりも食料、教育、医療保健といったBHN(ベーシック・ヒューマン・ニーズ)の方が優先されるべきで、「学校にPCを導入する資金があるなら、先に井戸を掘るべきだ」的な意見がある。自分もその考え方を理解するし、もっともだと感じるけれど、ICT4D分野を自分の専門にしたいと感じたのは、ICTが途上国の人々の目を輝かせるからだ。必要なものと欲しいものは違う。「欲しいもの」を提供することでハッピーになってもらえる点に自分はICT4Dの可能性を感じる。(勿論、ICTによってもたらされる情報もBHNと同様に必要なものだという真っ当なICT4D擁護論も支持しますが。)

丁度最近、インドについての本「インドIT革命の驚異」(榊原英資 著)を読んだ。そこで、インタビューされたインド人が強調していたのが、ITの効果は経済発展という形で現れているけれど、それ以上にインド人のプライド向上に役立っているという点。そういえば、以前、インドの田舎を訪問した際も、テレセンターが出来たことで、住民が自信を感じるようになったという話を聞いた。このような心理的な効果(エンパワーメント)がある点が、ICTを活用した途上国開発の魅力だと思う。