タグ別アーカイブ: Google

Modi首相のアメリカ訪問に見るインドの存在感

sundar-pichai-narendra-modi-google

アメリカのIT分野におけるインドの存在感が増している。そしてインド側もそれを強く意識している。それを象徴するイベントが、2015年9月のインドModi首相のアメリカ訪問であった。(写真中央はModi首相、右がPichai Google CEO。AP/Photoより)

まずModi首相について簡単に触れると、現在インドのIT化政策である「Digital India」を強く推し進めている人であり、首相自身がTwitterなどで積極的にフランクな発言をするなど、国民と新しい形のコミュニケーションを取って人気を博している。そのModi首相が2015年9月にアメリカを訪れたのだが、その訪問先はワシントンではなくシリコンバレーとニューヨークであった。

主要訪問先の一つであったGoogleでそれを迎え入れたのもCEOのSundar Pichai氏(インド人)。政治的な繋がり以上に産業界におけるアメリカとインドの繋がりを強く意識した訪問であり、インドのIT分野における存在感を強く感じた訪問であった。

その存在感の内訳としては非常に双方向なもので、一つはオフショア開発先としてのインド、一つはシリコンバレーで多くのインド人が働いているという現状、そしてもう一つは今後のマーケットとしてのインドの大きさである。

実際に私の大学でも驚くほど多くのインド人留学生が理系を中心に学んでいて(アメリカへのインド人留学生数は13万人(2014年)、[参考]日本人留学生は2万人(2012年) )、その多くはシリコンバレーでの就職を目指しており、優秀な人材供給源としてインド・アメリカで対等なパートナーとなりつつあると感じる。

一方の日本では、海外のSEを取り込もうといった動きはあるものの、あくまでアウトソーシング先や、現地法人運営に向けた人材育成といった面が強く、対等なパートナーシップではない企業が多い。もちろんインド人が英語がネイティブなので語学のハードルが低いというのはあるだろうが、アメリカで主要スタッフとして働ける可能性(実際にGoogleではCEOまで上り詰めた例がある)と比べると、日本のIT企業を目指すというのはあまりに魅力的でなく、優秀な人材がアメリカを目指すのも頷ける。

世界中の頭脳を集めて(アメリカ人ではなく)アメリカという国を強く保とうとするアメリカ、日本人を強く保つために外国のエンジニアを使おうとする日本、どちらがいいかという話ではないが、産業の発達という観点ではどうしてもアメリカに分があるように感じてしまう。

GoogleがRaspberry piを日本の学校に無料提供

Raspberry Pi2

Google、10代向けに「ゼロからプログラミング」ワークショップ Raspberry Piで初歩学ぶ」とのニュースを見ました。ほほう、そんな取組がなされていたとは。このRaspberry Piについては約2年半前にこのブログでも紹介してましたが、その後、先進国、途上国を問わず結構売れている様子。25USDという価格から途上国では学校に導入されるプロジェクトもいくつか行われている。例えば、スワジランドの例がこちらに掲載されていました。カメルーンのケースはこちら

Raspberry Pi

このニュースを見て、ぱっと頭に浮かんだのは、「リバース・イノベーション」。途上国向けの製品が、日本でも使われるようになったのかぁ・・・と。でも、おっと、別にRaspberry PiはOLPCのように途上国にだけ向けて作られたものではなく、先進国も含む全ての児童にプログラミングを学ぶ機会を与えるために作られたのだったと、自分が2年半前に書いたブログを読んで思い返した。

そして、なんとなくRaspberry Piと途上国についてネットサーフィンしていたら、面白い記事をみつけた。ICTWorksの“6 Reasons Why Africa Needs Raspberry Pi More Than OLPC”という記事。OLPCよりもRaspberry Piのほうが途上国に向いているという理由が書いてある。その中でひときわグッときたのは、

“The illiterate of the 21st century will not necessarily be those who can’t read or write but those who can’t read or write code.”

という言葉。ルワンダのICT政策(Vision2020)とケニアのICT政策(Konza city vision 2030)のなかに見られる共通点を示すフレーズとしてこれが使われていた。もともとは、”The illiterate of the 21st century will not be those who cannot read and write, but those who cannot learn, unlearn, and relearn.” by Alvin Toffler (21世紀型のバカとは、単に読み書きができなことではない。むしろ、「学ばない」「学んだことに固執して過去に引きずられる」「学んだことを時代の文脈に即して再定義できない」人を指す言葉だ。アルビン・トフラー)というフレーズ。これの後半を、those who can’t read or write code(プログラムコードが読み書きできない人)としている。面白い。

そして、こういうことをルワンダやケニアのICT政策が示唆している点に感心した。日本の児童にプログラミング(や論理的思考)の楽しさ教えるためにGoogleはRaspberry Piを無料提供してこのような取組をしているけれど、同じような発想がICT政策にもすでに組み込まれていたとは。ある意味、政策の「リバース・イノベーション」とも考えられる・・・かな? と考えながら、Raspberry Piを購入して見たくなってきました。

Grameen Applab

CKW-Project-Ag1

マイクロファイナンスで有名なグラミン銀行がGrameen Applabといういう取組を実施している。Gates Foundationから資金を得たり、マイクロファイナンス研究機関のCGAPや各国の携帯事業者と協力してウガンダ、ガーナ、インドネシアなどで、農業、保健、マイクロファイナンスといった分野のプロジェクトを行っている。へーっと思ってWebを見ていたら、ウガンダのCommunity Knowledge Workerというプロジェクトを紹介するYoutube動画を発見。閲覧回数がまだ2回(少なっ!)だったのでご紹介したい(結構面白い動画で良く出来てると思いうのですが、可哀想なことに閲覧回数が2回とは・・・)。

見てもらうとわかるように、このプロジェクトはウガンダの携帯事業者MTNやGoogleと協力して、農村部の人々に農業関連情報を提供するというもの。具体的には、Community Knowledge Worker(CKW)と呼ばれる情報提供担当者を各地において、彼らにスマートフォンを提供する。場合によっては携帯充電用太陽光パネルのキットも供与しているようだ。村人は牛が病気だとか困ったことがあったら、CKWのところに行って質問すると、CKWはスマホで関連情報を調べて教えてくれる。スマホで情報を調べるときには、CKW用に開発されたデータベースシステムを使っている。データベースには、35種類の農作物、家畜7種類、天気予報、市場情報、交通機関情報、モバイルマネー取扱店の場所などに関する35,000以上の事項に関する助言がリアルタイムに蓄積されている(この動画後半では、実際にスマホの画面でどうやって情報を検索していくのか見られるので、イメージがつかめます)。2010年から開始され、現在は800名のCKWがいるという。

一昔前、バングラデッシュで携帯電話を貸し出すためのグラミン・レディ(テレフォン・レディ)という取組が始まったけど、固定回線がないような村で携帯電話を貸すことが中心だった。そこから、一歩進んだのがCKWのような取組だろう。依然、このブログでもKnotが紹介したバングラのInfoladyも似ている。グラミン・レディは2006年位に始まったが、携帯端末が行き渡った現在は活動をやめている。携帯貸し屋さんから情報屋さんへの変化。次は何屋さんが出てくるだろうか。

小型のモバイルプロジェクターなんかも安くなったので、携帯とモバイルプロジェクターで移動紙芝居屋さんならぬ、移動映画屋さんとか、オープン教材を使った移動塾・家庭教師など、なんか色々と可能性がありそう。と、書いていたら、モバイルプロジェクターが欲しくなってきた、台風も弱まって来たので電気屋さんに行ってこうようかな~

ウガンダのm-healthプロジェクトが教えてくれること

ウガンダでのm-healthプロジェクトの記事「Google Sex Advice Boosted Cheating in Lesson for Mobile Health 」があった。読んで見て、ICT4Dプロジェクトで大切な視点を改めて再認識させられる内容だったので、ご紹介したい。

Googleとグラミン財団がMTN(携帯通信会社)の協力を得て、m-healthプロジェクトをウガンダの60の村で実施している(これ以外にもいろんな取組をしています)。このプロジェクトでは、主にエイズをはじめとする性感染症を防止するために、有益な情報を携帯のSMSを通じて提供する。性感染症に関する質問をSMSで受け付けて、Googleの技術でデータベースからその回答を自動的に見つけて、テンプレートに沿った回答メッセージを返信する仕組み。このプロジェクトで対象地域のパートナーでない異性とのセックスが減ったり、それによって性感染症が減るという効果が期待された。

しかしながら、Yale Universityにより最近実施されたプロジェクトの評価結果は、想像とは逆であった。プロジェクト実施前と実施後で、なんと浮気をする人(パートナー以外とのセックスをする人)が12%から27%に増えたのだ。その考えられる理由としては、以下のような要因が上げられている。

  1. 現地語での回答検索機能がイマイチであった
  2. (上記のため、)回答が不適切だった
  3. あまり住民がこのサービスを利用しなかった
  4. 有益な情報を得ることが出来ても、性感染症対策の薬を買う金がなかった
  5. このプロジェクトで女性はパートナーとのセックスでコンドームを使ったり等の対策を取るようになったが、それに反対する男性が逆にパートナーとセックスしなくなり、浮気相手とセックスするようになった(例えば、わかりやすくいうと、コンドームの使用を強要する奥さんよりも、コンドームしないでセックスさせてくれる浮気相手とセックスするようになった)

この調査結果は、まさにICT4Dプロジェクトの難しさを表していると感じた(先週のJICA関西のICT4Dセミナーで訴えたかったことと同じ)。ICTそのものよりも、それ以外の課題に直面するという例として、言語の問題や、ターゲットとしている人々がサービスを利用しない(=安全なセックスをそれほど求めてない)という事実、そもそも金がないという問題、そして、最後の5番目の理由に至っては、他人が考える有益な情報提供が必ずしも万人にとって有益な情報とは限らないというリアリティ。ほんと難しい・・・。

先日、神戸情報大学院の炭谷学長の本「課題解決の新技術」(←この本、面白いのでこの本については、また紹介したいと思います)を読んでいたらGoogle日本法人の元社長である辻野晃一郎氏の言葉が紹介されていた。「合理性を超えたとろに正解がある」

なるほど、確かにその通りなのかもしれない。以前、このブログ「モバイルバンキング神話は本当?」のコメントで紹介したように、M-PESA成功の秘訣は何か?というICT4Dブログ(マンチェスター大学のHeeks教授他が運営しているブログです)の投稿で、ケニア政府の支援やニーズの有無、サービスの仲介業者の充実度など多岐にわたる要素が成否のFactorであるとの研究結果が発表されていたことに対して、Safaricomの元CEOであるMichael Joseph氏が「そんなんじゃない。成功の要因は気合いと根性!」的なコメントをしていたことを思い出す。

また、マンチェスター大学Heeks教授のいうところの「Hard Rational Design」(合理性や理屈に基づいたプロジェクト設計)と「Soft Reality」(実際の混沌・矛盾に満ちた現実)のギャップともいえる。

途上国で携帯がここまで普及した理由としては、プリペイド方式とか低価格な端末が販売され始めたなど、それなりの理由があるが、個人的には「カッコイイから」というのが実は結構な理由の一つなんじゃないかと思う。カッコいいから持ちたいという気持ち。なんせ人が決めることですから。

上記のウガンダのおけるm-healthプロジェクト結果の記事を読んで、このように改めてICT4Dプロジェクトで忘れてはならない視点を思い出した。勿論、このプロジェクトの結果が全てではなく、むしろ例外的なのかもしれない。これをもって、同様のm-healthプロジェクトそのものの価値や効果を否定するのは間違っている。今や世界の携帯電話契約数は人口比で96%(インターネット契約数の2倍以上)、途上国においても89%の普及率といわれている(2013年2月ITUレポート)。ここまで浸透しているツールを活用しない手はない。しかし、現場の視点から、どういった情報がどのようなコミュニティにおいてどんな意味を持つのか?といったことを、慎重に検討する姿勢は忘れてはならないということだろう。

Googleの取組みに見るhybridisation

マンチェスター大学Heeks教授のブログで、ICT4Dプロジェクトで作ったシステムやサービスが、途上国の人々(ユーザ)に使われないことがままあるのは何故か?というテーマについての投稿があったので紹介。

“Understanding ICT4D Adoption via Institutional Dualism”というタイトルで、その理由を説明している。先進国からのプロジェクト設計・実施者は、先進国の習慣、常識、ルール、考え方などに基づいてプロジェクトを実施するが、途上国のユーザの習慣、常識、ルール、考え方などとは違うため、そこでギャップが生じることで、ユーザに受入れられないケースが少なくないという。習慣やルールなどは、その国や地域、組織内で、皆がそれに基づく行動をとり、その行動によってさらに習慣やルールが浸透・確立されるという相互連鎖関係(Institutional Network)がある。先進国でも途上国でも、独自のInstitutional Networkにより、それぞれの習慣やルールが確立されてきたため、先進国主導のICT4Dプロジェクトでは、その違いからギャップが生じることになる。そして、そんなギャップが生じた実際のプロジェクトは以下4通りのどこかに行き着く。

  1. Domination:先進国or途上国のいずれかのInstitional Networkが勝つ。先進国が勝つ場合は、ユーザがシステムを使わないという失敗に終わり、途上国が勝つ場合、プロジェクトは修正・再構築を余儀なくされる。
  2. Contest: 先進国or途上国のいずれかのInstitional Networkが優勢になりつつも、劣勢となった側も抵抗をつづけ、もめ続ける・・・。
  3. Parallel-Running:部分的に先進国側が勝つところ、途上国側が勝つところに分かれる。プロジェクトのスコープやフレキシビリティによっては可能。
  4. Hybridisation:両方がミックスされて独自のInstitutional Networkが出来上がる。

もちろん4番目がもっとも理想的であるが、不幸にも1や2になってしまい失敗に終わるケースも。。。

と、上記がHeeks教授のブログの内容。まぁ、そう言ってもHybridisationってのは簡単ではなさそうだ・・・と思っていたところに、ちょうどHybridisationとも呼べそうな取組みがGooglgeのアフリカ現地語対応にみてとれたので、こちらも紹介したい。

Google Africa Blogによると、最近、ガーナ、南アフリカ、セイシェルでの4つの現地語にGoogle検索が対応可能となった。これで合計31のアフリカ現地語に対応したことになる(ちなみに、インターネットユーザが100人当たり0.54人(2009年ITU統計)しかいないエチオピアの公用語アムハラ語にも対応しているのは凄い)。その現地語対応の翻訳作業には、ボランティアで現地の多くの大学(12大学)が協力している。ボランティアで参加した学生は、非常に良い経験を積めるし、Googleとしてもより正確な現地語対応が可能となる。しかも、ボランティアだから費用はあまりかからない。これまで消費するだけの立場だった途上国ユーザが、作り手として参加する意味もある。どちらもWin-Winな関係で、最終的に現地ユーザにも受入れられるシステムが出来上がるという仕組み。これってHybridisationだなぁ。

もう一つ思ったのは、現地語対応というGoogleの素直なアプローチにセンスを感じる。知識やスキルがなければ使えないシステムを、トレーニングや啓蒙活動を通じて使えるようにするのではなく、素直に特別な知識やスキルがなくても使えるようにシステムを変更するというアプローチは、以外に少ないじゃないかと思う(勿論、そもそも英語キーボードのためアルファベットの読み方くらいはわからないと無理だが)。日本のシステム構築プロジェクトでも、使い勝手が悪いシステムや組織のフローにあっていないシステムを、トレーニングやマニュアルを充実させたり、組織のフローを変えることで導入させたりするケースは少なくないのでは・・・?
単純に使いやすいものを提供するというアプローチが、ICT4Dプロジェクトで出来れば、よりユーザに受け入られるものになるのだろう。

日本IBMの「クラウド」CSRから考える

10月24日の朝日新聞に興味深い記事があったので紹介する。

内容は、日本IBMがクラウドコンピューティングをNPOに無償で提供するというものである。日本IBMとしては、CSRとしての活動に加えて利用したNPOの声を聞き、システム改善のアイディアとするとのこと。国際協力関係のNPOでは「ピースウィンズ・ジャパン」がこの支援対象となっているようで、ITの専門員を雇わずにちゃんとしてITシステムを使えるので助かっているといったコメントが載っていた。

この話、とても興味深い話で、気になる点がある。この日本のクラウドサービスを海外でどの程度満足に使うことができるかという点である。

クラウドサービスはサービス提供先の場所を気にせずに使うことができるのが利点であり、そういう意味では日本のクラウドサービスを世界中に提供することも可能であり、ビジネスとしての可能性は大きい。とはいうものの、実際は物理的な距離というのは実際は大きな問題だと思っており、途上国にとって、(意識はしないだろうが)日本のサーバにアクセスしてサービスを受けるというのは実用可能なレベルになっているのだろうかと前から考えていた。(日本IBMのクラウドサービスが日本のサーバのみで提供されているという前提を勝手に付けて書いています。)

私のイメージでは、途上国のインターネット状況を考えると、日本までアクセスするには遠すぎる(実用レベルのレスポンスを得るのは難しい)が、アクセシビリティ改善のためにデータまで途上国に置いてしまうのはセキュリティリスクが高すぎる。本格的なビジネス展開のためにはこの壁を乗り越える必要があると思う。

ではクラウド先駆者のGoogleなどはどうやっているのだろう?アメリカにあるサーバでGmailなどを提供しているのか、それとも世界各地にデータセンターを持っていて、物理的な距離が近くなるようにしているのか。もしそうだとしたらセキュリティは??

少し調べてみたところ、googleとしてデータセンターの数について公開はしていないようであるが、Royal Pingdomという会社が調べたところによると、世界中に賃貸等も含み36箇所あるらしい(地図はこちら)。さすがgoogle。あの膨大なデータのセキュリティ管理、データ同期などどうやって行っているのであろう。とんでもない規模・技術の結集であることは間違いない。

タンザニアのアーティスト

Google Africaブログの投稿を紹介。

タンザニアでマサイ族をモチーフに絵画を描いていたアーティストの話。彼の作品はなかなかイイ線行っている。にもかかわらず、タンザニアでアーティストとして生計を立てていくのは非常に難しい。その理由は、彼の作品が悪いからではなく、販路を見つけるすべが限られているから。彼がコンタクトのある交流範囲では、絵画に金を払うほど裕福な人は限られているし、そもそもマサイ族の住む田舎にアクセスしやすい場所(=田舎町)に住んでなければ、彼の持ち味のムルシ族をモチーフにした絵画が描けないが、それ故、都会の絵画を買いそうなお金持ちとのコンタクトは持ち難い。さらに、都会に行こうにも、交通機関が整っていないので時間がかかりすぎて、頻繁に行くのはかなり大変。

Google.orgの活動でタンザニアを訪れたボランティアが、彼の作品を販売するためのWebサイトを作成した。勿論、Googleの無料ツールを利用してだ。そのWebサイトを通じて、彼の作品は売れ始め、彼はアーティストとして生計を立てて行けるようになったという。まさに、ICTによって可能性が広がり、成功したパターンだ。

この話は外国人ボランティアがWebサイトを作成しているけれど、これが実際に途上国の人達によって作成されるようになれば・・・。でも、Webサイトの運営って、更新したりしていくのが結構大変で、それなりにネットを頻繁に使える財力やセンスがないと難しい。途上国のアーティストの作品を紹介・販売するWebサイトを代行して作成してあげるNGO等があったら、良いかも。カッコいいWebサイトで途上国のを作品を紹介することで、途上国のイメージも変わるし、なかなか面白そうだ。